東京科学大学の留年率・ストレート合格率・学費【最新データで総点検】【2026年9月更新】

東京科学大学に入学したら、6年間で歯科医師になれる可能性はどのくらいあるのか。留年率はどのくらいで、6年間でいくらかかるのか。本記事では、文部科学省の歯学部修学状況の調査、厚生労働省の歯科医師国家試験の結果、河合塾の偏差値データ、そして東京科学大学が公表しているデータを使って、パンフレットでは見えにくい「入学後の6年間」を総点検します。

先に、この記事を読むうえで大切な前提を2つお伝えします。1つ目は、東京科学大学は2024年10月に東京医科歯科大学と東京工業大学が統合して誕生した大学だということです（改称ではありません）。歯学部はこの統合で新しくできたものではなく、旧・東京医科歯科大学の歯学部をそのまま引き継いでいます。本記事のデータのうち、第115回国家試験以前の数値は、東京医科歯科大学として集計されたものを通算しています。

2つ目は、東京科学大学が、入学した学生が学年ごとにどう進級していったかを示す表を、歯学科単位では公表していないことです。そのため、当ブログが他校で行ってきた「入学者を1年ごとに追いかけるコホート追跡」や「学年別の脱落率」の分析は行えません。一方で、標準修業年限内の卒業率については、大学が認証評価の資料のなかで歯学科単位で公表しています（詳しくは次のセクションで説明します）。

そのうえで、文部科学省が全国集計として公表しているストレート合格率（修業年限内合格率）を見ると、東京科学大学の直近3年平均は76.50%で、国公立12校の中では5位です。 ここは先に正直にお伝えしておきます。1位ではありません。

ただし、入口の難易度をそろえて見ると景色が変わります。 河合塾の2027年度予想で方式別偏差値60.0という、国公立12校で最も高いグループに属するのは東京科学大学・大阪大学・東北大学の3校です。この3校の中で出口の実績を並べると、東京科学大学76.50%、大阪大学71.07%、東北大学70.03%で、東京科学大学が1位になります。入口が最も難しいグループの中で、出口の実績も最も高い。これが本記事の中心テーマです。

目次

1. 東京科学大学はなぜ「コホート追跡」ができないのか
2. 東京科学大学の基本情報（国立・統合・偏差値・学費）
3. ストレート合格率とは（新卒合格率との違い）
4. ストレート合格率の10年推移｜3年平均76.50%は国公立12校中5位
5. 単年順位は1位〜11位まで動く｜レンジ幅10は12校で最も広いグループ
6. 新卒合格率とストレート合格率のギャップ
7. 留年率と退学率｜留年率は12校平均を下回る、退学率は12校中5位
8. 学費と留年1年の経済的リアリティ｜授業料は2026年度で国公立12校唯一の標準額超え
9. 偏差値×ストレート合格率｜同じ偏差値でも出口は分かれる
10. まとめ｜3つのポイント

東京科学大学はなぜ「コホート追跡」ができないのか

最初に、本記事の作り方をご説明します。

当ブログの修学状況シリーズでは通常、大学が公表している「入学年度別の進級人数」「標準修業年限内の卒業率」「6年次の卒業留年率」という3種類の表を使って、入学した学生が1年ごとにどう推移したかを追跡しています。東京科学大学については、このうち「入学年度別の進級人数」と「6年次の卒業留年率」が、歯学科単位では公表されていません。

一方、3種類のうち「標準修業年限内の卒業率」については、大学が歯学科単位で公表しています。 認証評価の自己評価書とその別紙様式のなかで、卒業年度ごとの数値が公表されており、直近の公表値である令和2年度卒業は81.1%、その前の平成31年度卒業は66.0%でした。

ただし、この卒業率の扱いには3つの注意点があります。

1つ目は、この数値が最新のものではないことです。 公表されているのは令和2年度卒業までで、そこから更新が止まっています。認証評価は数年おきに受ける制度で、旧・東京医科歯科大学として受審したのが令和3年度（2021年度）が最後でした。統合後の東京科学大学としての大学機関別認証評価は2026年8月時点で受審されていないため、次の値が出る見込みは現時点でありません。

2つ目は、率だけが公表されており、分母と分子の人数は公表されていないことです。 そのため本記事では、この卒業率を「○○人が卒業した」という人数に置き換える書き方はしません。

3つ目は、この数値からは学年ごとの動きが分からないことです。 6年間トータルで何割が卒業したかは分かりますが、どの学年で留年が起きたかまでは追えません。そのため、当ブログが他校で描いている生存曲線（入学者が1年ごとに何人へ減っていくかを示す折れ線）は引けません。

本記事では次の項目を扱わず、いずれも推論では埋めません。

なお、本記事で「歯学科」と書いている箇所と「歯学部」と書いている箇所は、対象が異なります。標準修業年限内の卒業率は歯学科（6年制）単独の数値です。東京科学大学の歯学部には、ほかに口腔保健学科（4年制・2専攻）があります。以降で扱うストレート合格率・留年率・退学率・偏差値・学費は、いずれも歯学科を対象にした数値です。

この「どこまで公表されているか」については、当ブログが以前まとめた歯学部29大学の情報公開姿勢をまとめた記事でも扱っています。ここで大切なのは、公表の範囲と教育の質はまったく別の話だということです。 本記事は情報の性質の違いを整理しているだけで、大学の教育内容を評価するものではありません。大学がどのような考えで公表範囲を決めているかも、公表資料からは分かりません。

そのうえで、文部科学省・厚生労働省・河合塾が全国集計として公表しているデータを使えば、ストレート合格率・留年率・退学率・偏差値・学費は他校とまったく同じ精度で比較できます。 そして、その全国集計で見ると、東京科学大学は国公立12校の中で最も入学試験が難しいグループに位置し、出口は3年平均76.50%で12校中5位、同じグループの3校の中では1位という結果になっています。入口の難しさに見合う出口が出ているか、そして授業料だけが国立の標準額と異なる学費をどう見るかは、学費を負担するご家庭にとっても、6年間の見通しを立てるうえで大切な判断材料になります。 ここからは、確認できるデータだけで実力を見ていきます。

出典：東京医科歯科大学 大学機関別認証評価 自己評価書および同 別紙様式（標準修業年限内卒業率）／文部科学省

東京科学大学の基本情報（国立・統合・偏差値・学費）

「統合」であって「改称」ではありません

本記事でいちばん誤解が生まれやすいのが、大学名の扱いです。東京科学大学は、2024年10月1日に東京医科歯科大学と東京工業大学が統合して誕生した大学です。ある大学が名前を変えた「改称」とは異なります。

歯学部はこの統合で新設されたわけではなく、1928年に東京高等歯科医学校として始まり東京医科歯科大学 歯学部として続いてきた組織を引き継いでいます。附属病院も東京医科歯科大学病院から東京科学大学病院へと名称が変わりました。

このため、本記事で扱う10年分のデータのうち、第115回国家試験以前の数値は、東京医科歯科大学として集計されたものです。同じ歯学部の実績を1本の線として通算している、と理解してください。

歯学科には編入学の制度がありません

東京科学大学の歯学科には、編入学・学士編入学の制度がありません（医学部医学科には2年次の学士編入学があり、口腔保健工学専攻には2年次編入学の枠が5人あります）。このため、本記事で扱うストレート合格率の分母は入学者数の1系統のみで、入学者をそのまま追いかけた数字として読むことができます。

参考までに、令和7年（2025年）5月1日現在の歯学科の在籍者数は、1年次57人・2年次52人・3年次58人・4年次60人・5年次49人・6年次51人の合計327人です（収容定員318人）。

偏差値と学費については、後半のセクションで詳しく扱います。とくに授業料は、2026年度の掲載額で見るかぎり、国公立12校の中で東京科学大学だけが国立の標準額と異なります。

出典：東京科学大学 公式サイト（所在地・学科構成・入学者選抜要項・大学院・附属病院）／東京科学大学 歯学部（沿革・学生数）／文部科学省（入学者数）／河合塾（偏差値）

ストレート合格率とは（新卒合格率との違い）

本題に入る前に、当ブログが最重要指標としている「ストレート合格率」を説明します。すでにご存じの方は次のセクションへ進んでください。

大学の広告やパンフレットでよく使われるのは新卒合格率です。これは歯科医師国家試験の新卒受験者数を分母とした合格率で、卒業試験や進級判定で受験者が選別されたあとの数字です。つまり、入学前の人が本当に知りたい「入学してから歯科医師になれる確率」は、新卒合格率からは見えません。

そこで当ブログが主軸にしているのがストレート合格率（正式名称：修業年限内合格率）です。

• 分母： 入学者数
• 分子： 6年間（修業年限内）で国家試験に合格した人数

入学者を分母にするため、留年や退学も含めた6年間の現実がそのまま反映されます。

※ 本記事のストレート合格率は、文部科学省の様式に沿って集計されたデータに基づき、編入学を除く入学者ベースです。

ストレート合格率の10年推移｜3年平均76.50%は国公立12校中5位

それでは、東京科学大学のストレート合格率を、第109回から第118回までの10年分で確認します。

前半で下がり、第115回で底を打ち、そこから持ち直す。実線（東京科学大学）は破線（12校平均）の上にも下にも出ています。

※表の「差」は、各校の入学者数・合格者数から求めた丸める前の値をもとに算出しているため、表に示した小数第1位どうしの引き算とわずかにずれる場合があります。

※国公立12校平均は、当ブログが文部科学省のデータをもとに独自に算出した数値です。この集計では、統合前の東京医科歯科大学の実績を東京科学大学の実績として通算しています。

このデータから読み取れることは3つあります。

1つ目は、10年間の実数値の幅です。最小は第115回の56.6%、最大は第118回の80.4%で、その差は23.8ポイントあります。ここで注意していただきたいのが、左端の第109回（78.2%）は最小値ではなく、この10年で2番目に高い回だということです。

2つ目は、12校平均を上回った回と下回った回が、ちょうど5回ずつだということです。10年をならせば平均のあたり、というのが実像に近い読み方になります。

3つ目は、直近の反転の大きさです。10年間の最低値（第115回56.6%）と最高値（第118回80.4%）が、どちらも直近4回のなかにあります。第115回から第116回75.5%への上昇は18.9ポイントで、この10年で最も大きな単年の動きでした。理由は公表データからは分かりません。なお、これは東京科学大学だけの現象ではなく、12校のうち4校に当てはまります。

直近の第118回では、入学者51人のうち41人が6年間で国家試験に合格しています（80.4%）。これはこの10年で最も高い数値です。 第118回単年の12校の並びは、第118回 国公立歯学部ストレート合格率ランキングで確認できます。

3年平均76.50%は国公立12校中5位

単年の数字はぶれるため、当ブログでは直近3年の平均で評価します。東京科学大学の第116〜118回の平均は、76.50%で国公立12校中5位（単独）です。

4位の新潟大学（80.00%）とは3.50ポイント、6位の長崎大学（76.00%）とは0.50ポイントの差で、1位の北海道大学（84.10%）とは7.60ポイント開いています。

※ 本記事の3年平均は、各回の合格率（％）を単純平均したものです（12校すべて同じ方法でそろえています）。

なお、参考までに私立15大学平均（第109〜118回で36%台〜43%台。ストレート合格率が突出して高い東京歯科大学・昭和医科大学の上位2校を除いた当ブログ独自集計）と比べると、東京科学大学は最も低かった第115回（56.6%）を含め10回すべてで上回っています。ただし、これは設置形態の違いによるもので、教育の質の優劣を示すものではありません。

※ ここでのストレート合格率は文部科学省の修学状況データに基づき、確認できる最新回は第118回です。厚生労働省が公表する国家試験の結果は第119回（2026年3月発表）まで出ていますが、修業年限内の集計は第118回までが最新です。

国公立12校のストレート合格率10年推移をまとめて比較したい方は、国公立歯学部のストレート合格率 推移まとめをご覧ください。

出典：文部科学省（ストレート合格率）

単年順位は1位〜11位まで動く｜レンジ幅10は12校で最も広いグループ

3年平均では5位でしたが、単年の順位で見ると、東京科学大学は12校の中でかなり大きく動くタイプです。10年分の順位を並べると次のようになります。

最も良かったのが1位、最も悪かったのが11位。その幅は10で、国公立12校の中では最も広いグループにあたります。 ここは正確に書いておきます。幅10というレンジは東京科学大学だけの数字ではなく、新潟大学・徳島大学・九州大学・鹿児島大学を含めた5校が同じ幅10です。 したがって「12校で最も広い」とまでは言えず、「最も広いグループに入る」というのが正しい表現になります。

6位以内に入ったのは10回のうち5回で、ちょうど半分です。上位に入る年と、下位に沈む年が交互に現れる、という形になっています。

「順位のレンジが広い」と「合格率が大きく振れる」は別の話です

ここで、データの読み方として大切な注意点があります。順位のレンジが1位から11位までと広いことと、合格率そのものが大きく振れることは、同じではありません。

東京科学大学のストレート合格率の散らばりを標準偏差で測ると6.95で、これは12校中7位＝ちょうど中位です。実数値の幅23.8ポイントで見ても12校中5位で、突出して大きいわけではありません。つまり、東京科学大学の合格率そのものの動き方は12校の平均的な範囲に収まっており、大きく動いているのは順位のほうです。

なぜこうなるのかというと、国公立12校のストレート合格率が、そもそも近い水準に密集しているからです。たとえば第117回、東京科学大学は73.6%を出していますが、順位は7位でした。同じ年の12校平均は75.0%で、73.6%という数字自体は決して低くありません。数ポイントの差で順位が何段も入れ替わる、というのが国公立12校の構造です。

したがって、東京科学大学のデータを「合格率の振れ幅が大きい大学」と要約するのは正確ではありません。 正しくは「合格率の動きは12校の中で中位だが、他校と近い水準で競り合っているため、順位としては大きく動く」となります。

単独1位を取ったのは10年で1回だけです

同じ回で他の11校を上回った（同値のタイなしで単独1位を取った）回数は、10年で1回です。それが第109回でした。

ここは誤解のないよう、はっきり書いておきます。この1回は、10年分のデータのなかで最も古い回です。 「かつて1位を取ったことがある大学」という言い方は事実として正しいのですが、その1回は10年前の実績であり、直近の姿を表すものではありません。参考までに、単独1位の回数が最も多いのは岡山大学の3回で、新潟大学・鹿児島大学が各2回、北海道大学・東京科学大学・九州歯科大学が各1回、残る6校は0回でした。

大切なのは、単年の順位と3年平均の順位を混同しないことです。 東京科学大学の場合、単年では1位から11位まで動きますが、直近3年をならした評価は5位です。単年の良い回だけを取り出しても、悪い回だけを取り出しても、実像からは離れてしまいます。

出典：文部科学省（ストレート合格率）

新卒合格率とストレート合格率のギャップ

次に、厚生労働省が公表している歯科医師国家試験の合格率を、第115回から第119回まで確認します。

ここで注意したいのが、新卒合格率とストレート合格率は分母の対象が異なる別の指標だということです。新卒の分母は卒業試験や進級判定を通過した「その年の新卒受験者」、ストレートの分母は留年・退学も含めた「入学者数」です。

注目していただきたいのは第115回です。 新卒合格率は81.0%で、その年に受験した人だけを見れば8割が合格しています。一方、入学者を分母にしたストレート合格率は56.6%まで下がり、その差は24.3ポイント。この4回で最大の開きです。新卒合格率だけを見ていると、入学者を分母にしたときの実像とは24ポイント以上ずれることがある、というのがこの年の数字が示していることです。

ただし、このギャップの大きさを東京科学大学の特徴として強調することはできません。第115〜118回の4回平均では14.6ポイントで、国公立12校の中では5位＝中位よりやや上という位置です。 最も大きいのは九州大学の29.1ポイント、次いで大阪大学の18.2ポイントでした。両者に差が出ること自体は、国公立でも私立でも共通して見られる現象です。

もうひとつ、入学者数と新卒受験者数の差を、そのまま「6年間で到達できなかった人数」と読むことはできません。 新卒受験者には過去の学年から留年を経て合流した学生も含まれ、実際、第116回では新卒受験者59人が入学者53人を上回っています。

なお、第119回の既卒合格率14.3%は受験者7人のうち合格1人という数字です。既卒の受験者数は5回とも7人から15人と少ないため、単年の値だけで傾向を語ることはできません。

出典：厚生労働省（新卒・既卒・総数の合格率）／文部科学省（ストレート合格率）

留年率と退学率｜留年率は12校平均を下回る、退学率は12校中5位

留年率は12.6%から18.4%の範囲で推移（平成28年度を除く）

ここでいう留年率は、文部科学省の集計で、その年度に在籍する学生のうち、在学中に一度でも留年または休学を経験した学生の割合を指します（その年度に留年した学生だけを数えたものではありません）。東京科学大学の歯学科全体の留年率は、平成26年度以降で、後述する平成28年度を除くと最小12.6%（令和3年度）から最大18.4%（平成30年度）の範囲で推移しています。

この12年分に一方向のトレンドは見られません。前の年からの増減を数えると、上がった年が11回中6回、下がった年が5回でほぼ半々です。直近の令和7年度は13.8%でした。

もうひとつ、平成28年度の4.1%は前後の年から大きく離れているため、上のレンジからは外しています。 前年の平成27年度が16.8%、翌年の平成29年度が18.1%で、学年別でも4年次・5年次が0.0%と記録されています。

当ブログが文部科学省の集計に収録されている全31行（29大学＋区分合計）で確認したところ、平成28年度が前後年度の平均より5ポイント以上低い大学は、東京科学大学（当時の東京医科歯科大学）以外にありませんでした。 国立大学合計も13.9%→14.7%→14.0%→14.7%→15.2%と平坦で、その年に調査の方法が変わった形跡もありません。

なぜこの年だけこうなったのか、その理由は公表データからは分かりません。 改善の結果とも、集計方法の違いとも決めつけられないため、本記事ではレンジの下限には使わず、前後と整合しない単年の値として切り分けて示しています。

令和7年度の学年別の留年率は、1年次7.0%、2年次3.8%、3年次12.1%、4年次21.7%、5年次16.3%、6年次17.6%でした。最も高いのは4年次の21.7%、最も低いのは2年次の3.8%です。ただし、これは在籍者を分母にした単年の指標であり、どの学年でつまずくかを示すものではありません。

国公立12校の中では平均より低い水準

令和7年度の留年率を国公立12校で並べると、東京科学大学の13.8%は12校中7位です。

12校平均の14.97%を下回っており、留年率は国公立の中で平均より低い水準です。12校の幅は10.7%から28.7%までと広く、東京科学大学は中央よりやや下に位置します。

退学率0.4%は国公立12校で5位

次に退学率です。令和4〜6年度の3か年平均で、東京科学大学の退学率は0.4%でした。

この0.4%は国公立12校中5位です。最も低いのは九州歯科大学の0.1%、次いで0.3%が北海道大学・大阪大学・岡山大学の3校あり、その次が東京科学大学です。12校平均（0.62%）を下回っており、退学者の割合が少ない大学だといえます。私立17校平均4.4%とも大きな差がありますが、これは設置形態（国公立／私立）の違いによるものであり、教育の質の優劣を示すものではありません。

ここまでを整理すると、東京科学大学はストレート合格率3年平均が国公立12校中5位、留年率は12校平均を下回り、退学率は12校中5位という位置です。3つの指標がいずれも国公立の中位から上位に収まっています。

出典：文部科学省（留年率・退学率）

学費と留年1年の経済的リアリティ｜授業料は2026年度で国公立12校唯一の標準額超え

ここからはお金の話です。東京科学大学は国立大学ですが、授業料については、2026年度の掲載額で見るかぎり、国公立12校の中で唯一、国立の標準額と異なる金額を設定しています。

国立の標準額との差は、授業料だけで年10万7,160円

2026年度の学費は、入学料282,000円＋授業料642,960円/年×6年＝4,139,760円です（2020年度以降に入学した学部生に適用・諸費用別途）。文部科学省令は国立大学の授業料と入学料に「標準額」（学部の授業料は年額535,800円、入学料は282,000円）を定めていますので、この標準額と並べてみます。

ここで大切なのは、上乗せがあるのは授業料だけで、入学料282,000円は標準額どおりだということです。「東京科学大学は学費が高い」と丸めてしまうと不正確になります。

この差額には2つの特徴があります。1つは、642,960円が文部科学省令の定める上限額とちょうど同じだということ。同省令は、特別の事情があるときは標準額の百分の百二十を超えない範囲で額を定めることができると規定しており、535,800円の1.2倍がちょうど642,960円です。もう1つは、6年間の上乗せ額642,960円が授業料ちょうど1年分と一致すること。他の国立歯学部より、授業料1年分だけ多く納めると言い換えられます。

適用されるのは2020年度以降の入学者です

この金額は東京科学大学が統合後に決めたものではありません。統合前の東京医科歯科大学が2019年11月8日に公表し、2020年度以降の学士課程（医学部・歯学部）入学者から適用したものを、統合時にそのまま引き継いでいます。統合で金額が変わったわけではありません。

そのため、2019年度以前に入学した学生については、在籍中の授業料は535,800円のまま据え置かれています。 これから受験する方に適用されるのは642,960円のほうですが、在学生の全員が同じ金額というわけではありません。

改定の理由として公表されているのは、「令和の教育改革」の財源確保です。具体的には教育環境・留学支援・実習設備等の拡充と、授業料減免措置および大学独自の修学支援の拡充が挙げられています。なお、「医歯学系は教育コストが高いから」といった説明は、公表資料には見当たりません。

国公立12校で授業料が標準額と異なるのは東京科学大学だけ

2026年度に各大学が掲載している金額で見るかぎり、国公立12校のうち授業料が国立の標準額（535,800円）と異なるのは、東京科学大学だけです。 残る国立10校と公立の九州歯科大学は、いずれも年額535,800円です。

「2026年度の掲載額で見るかぎり」と限定しているのは、岡山大学が2027年度入学生からの授業料改定を予告しており、改定額が2027年1月頃の掲載予定で未公表のためです。2027年度以降もこの状況が続くかは分かりません。なお、東京科学大学については、2027年度に向けた授業料改定の予告は本稿執筆時点で確認できていません。 また、ここでいう「唯一」は授業料に限った話です。

私立の約6.3分の1という水準

私立17校の6年総額の単純平均は約2,611万円ですので、東京科学大学の413.976万円はその約6.3分の1にあたります。授業料の上乗せがあってもなお私立とは大きな差があり、学費を負担するご家庭にとってこの差は非常に大きいといえます。なお、この学費差は設置形態の違いによるものであり、教育内容や指導の質を示すものではありません。

この金額は入学料と授業料のみの合計で、学生保険や実習器具、教科書・参考書、学外実習の交通費などの諸費用は別途かかります。

留年1年の経済的リアリティ

留年1年の経済的な損失について、当ブログでは学費・生活費・機会損失を合わせて1,500万円という試算をしています（複数の前提を置いた当ブログ独自のモデル計算です）。試算の内訳と考え方は別の動画で詳しく扱っています。

学費を負担する保護者の方にとっては、合格発表がゴールではなく、入学後の6年間こそが本番です。国立の授業料は私立と比べれば大きな負担軽減になりますが、留年した場合の生活費や将来の収入機会の損失は、国公立か私立かに関係なく生じます。

なお、学費は入学年度によって変わる可能性がありますので、最新の金額は必ず東京科学大学の公式サイト・募集要項でご確認ください。

出典：東京科学大学 公式サイト（検定料・学費・入学金）および同大学の授業料等に関する規則／文部科学省令「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」／東京医科歯科大学 2019年11月8日公表資料（授業料改定の経緯）／岡山大学 2026年6月25日 記者発表（2027年度入学生からの授業料改定）／私立17校の学費は各大学公式サイト

偏差値×ストレート合格率｜同じ偏差値でも出口は分かれる

最後に、国公立12校の中での立ち位置を「入口（偏差値）×出口（ストレート合格率）」で整理します。ここが本記事の中心です。

東京科学大学の2027年度入試向けの河合塾の数値は、方式別偏差値60.0／学部学科偏差値60.0／共通テスト得点率75%です（いずれも2026年8月確認時点の予想値）。方式別と学部学科の偏差値が同じ60.0で、指標によるずれがありません。

共通テスト得点率75%は、国公立12校の中で最も高い水準です。ただし東京科学大学の単独ではなく、大阪大学と同率のタイ（2校）である点は正確に押さえておいてください。3位は北海道大学の74%で、以下73%が4校続きます。

そして方式別偏差値60.0は、国公立12校で最も高いグループです。 12校の方式別偏差値は55／57.5／60の3水準に分かれており、60.0に該当するのは東京科学大学・大阪大学・東北大学の3校だけです。入口の難しさという点で、東京科学大学は国公立の最上位グループにいます。

図を見ると、同じ横軸（同じ偏差値）の位置に、出口の実績が大きく異なる大学が縦に並んでいることが分かります。右端の帯が方式別偏差値60.0の3校で、その中でいちばん上にいるのが東京科学大学です。

方式別偏差値60.0の3校では出口も1位

入口の難易度がそろう3校を、出口のストレート合格率3年平均で並べてみます。

国公立で最も入試が難しいグループの中で、出口の実績が最も高いのが東京科学大学です。 2位の大阪大学とは5.43ポイント、3位の東北大学とは6.47ポイントの差があります。これは統計モデルによる推計ではなく、公表値をそのまま並べた事実です。

この表でもうひとつ見ていただきたいのが、右端の「12校中の順位」です。同じ最難関グループにいながら、大阪大学は12校中9位、東北大学は12校中10位という位置にあります。つまり、この3校は入口ではまったく同じ水準にありながら、出口では12校の上位と下位に分かれています。

東京科学大学と東北大学は、この意味でちょうど対をなす関係になります。 東北大学は入口が最上位グループで出口は12校10位。東京科学大学は入口が最上位グループで出口は12校5位、グループ内では1位。同じ「入口が難しい大学」でも、出口の姿はまったく違います。それぞれの詳しいデータは、同じ偏差値グループの東北大学の記事と同じ偏差値グループの大阪大学の記事で確認できます。

国公立では偏差値と出口がほとんど連動しない

グループ内の比較を12校全体に広げると、この傾向はさらにはっきりします。国公立12校で方式別偏差値とストレート合格率3年平均の相関係数を計算すると、r≒−0.01とほぼゼロでした。散布図の回帰線がほぼ水平になっているのはこのためです。つまり、今回の国公立12校とこの指標の組み合わせでは、偏差値とストレート合格率の間に直線的な関係はほとんど確認できません。

実際、3年平均の上位4校（北海道・岡山・鹿児島・新潟）は、いずれも方式別偏差値が57.5または55で、最上位の60.0グループには入っていません。入口がいちばん難しいグループが、出口でもいちばん上に来るとはかぎらない、ということです。

なお、この結果は参考程度に受け止めるべきものです。国公立12校というサンプルは小さく（n=12）、方式別偏差値も55・57.5・60の3水準に集中しているため、横軸の分解能が低いという限界があります。そもそも相関がほぼゼロである以上、回帰線には偏差値から合格率を説明する力がほとんどなく、この結果を国公立歯学部全般に一般化することはできません。偏差値が高いから出口がよい、あるいは低いから悪い、といった因果関係として読むこともできません。

偏差値は入口の難易度、ストレート合格率は出口の実績です。国公立ではこの2つが連動しないからこそ、大学選びでは必ず両方を確認してください。当ブログの歯学部偏差値ランキングの分析記事では、国公立12校の方式別偏差値・学部学科偏差値・共通テスト得点率・ストレート合格率を同じ表で比較していますので、あわせてご覧ください。

出典：河合塾（偏差値・共通テスト得点率）／文部科学省（ストレート合格率）

まとめ｜3つのポイント

本記事のポイントを3つにまとめます。

1. 入口と出口： 河合塾の方式別偏差値60.0は国公立12校で最も高いグループで、該当するのは東京科学大学・大阪大学・東北大学の3校（共通テスト得点率75%も大阪大学と並ぶ最高タイ）。出口のストレート合格率3年平均76.50%は12校中5位だが、同じ最難関グループ3校の中では1位（2位大阪大学と5.43ポイント差、3位東北大学と6.47ポイント差）。東北大学は12校では10位で、入口が同じでも出口は大きく分かれる
2. データの読み方： 単年の順位は1位から11位まで動き、そのレンジ幅10は12校で最も広いグループ（同じ幅の大学が5校）。ただし合格率そのものの散らばりは12校中7位＝中位で、動いているのは順位のほう。単独1位は10年で1回（第109回・最も古い回）。留年率は12校平均14.97%を下回る13.8%（12校中7位）で一方向のトレンドはなく、退学率0.4%は12校中5位
3. お金： 入学料282,000円は国立の標準額どおりだが、授業料642,960円は2026年度の掲載額で見るかぎり国公立12校で唯一、標準額（535,800円）と異なる（省令が定める上限＝標準額の120%とちょうど同額）。6年間の上乗せ642,960円は授業料ちょうど1年分。それでも6年合計413.976万円は私立平均の約6.3分の1。適用は2020年度以降の入学者で、2019年度以前は535,800円で据え置き

東京科学大学は、学年ごとの細かい進級データを公表していない一方、国全体の集計で見るストレート合格率は、国公立12校で最も入試が難しいグループの中で最も高い実績を示しています。大学選びの際は、1つの数字だけでなく複数の指標を組み合わせて判断することが、経済的なリスクを正しく見積もるうえでも大切です。学費を負担するご家庭にとっても、合格発表がゴールではなく、入学後の6年間こそが本番です。

なお、同じグループの中で1位という結果はあくまで文部科学省の集計に基づく統計的な評価であり、大学が個別に公表している学年ごとの進級・留年データがないぶん、確認できない部分も残ります。 合格や進級を最終的に決めるのは、一人ひとりの学習習慣です。12校全体で見れば5位、最難関グループの中で見れば1位というように、どの範囲で比べるかによって印象は変わります。

そのうえで東京科学大学については、直近3回のストレート合格率が75.5%→73.6%→80.4%と推移し、第118回では入学者51人のうち41人が6年間で歯科医師になっています。この80.4%は10年間で最も高い数値です。入学から国家試験までの6年間をひとまとめに見たときの通過実績は、この水準にあります。その6年間の内側で学年ごとに何が起きているかを示すデータは公表されていないため、本記事では扱っていません。出口の数字を複数年ぶん並べて確かめながら、6年間を通して学習のペースを保つ準備を進めてください。

同じ簡易フォーマットで扱った国公立2校（3年平均1位は北海道大学の記事、3年平均2位で10年間ずっと12校6位以内を維持しているのは岡山大学の記事）もあわせてご覧ください。他の歯学部と比較したい方は全国29歯学部の修学状況まとめ（親記事）へ、国公立12校の推移は国公立歯学部のストレート合格率 推移まとめへどうぞ。

データ出典： 文部科学省「歯学部の修学状況等の調査」ほか公表資料／厚生労働省 歯科医師国家試験結果／河合塾（偏差値・共通テスト得点率）／東京科学大学 公式サイト（学科構成・入学者選抜要項・検定料/学費/入学金・授業料等に関する規則・学則）／東京科学大学 歯学部（沿革・学生数）／東京医科歯科大学 大学機関別認証評価 自己評価書および同 別紙様式（標準修業年限内卒業率）／東京医科歯科大学 2019年11月8日公表資料（授業料改定）／文部科学省令「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」／岡山大学 2026年6月25日 記者発表

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シカラボ（shika-lab）

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歯学部受験情報館を運営しているシカラボです。 教育機関で10年以上、歯学部に関するデータを扱ってきました。 入学者ベースのストレート合格率・留年率・退学率など、見落とされやすい指標を、 厚生労働省・文部科学省・各大学公式サイトの一次資料から継続的に分析しています。