私立歯学部「ストレート5年到達率」ランキング2026｜4年次脱落率とCBT公的化の影響を読む

入学者100人のうち何人がストレートで臨床実習にたどり着けるか──私立16大学を直近4年度入学者で比較

この記事で分かること

• 私立歯学部16大学の「ストレート5年到達率」ランキング（直近4年度入学者平均）
• 「4年次脱落率」ワースト・ベストランキングと、CBT公的化（令和6年4月）前後の変化
• 「早期ふるい落とし仮説」は統計的に成立するのか（相関係数 r = -0.071）
• 受験校選び・在学生が押さえておくべき指標の見方

私立歯学部に入学した100人のうち、留年も休学もせずストレートで5年次の臨床実習にたどり着ける学生は何人なのか。直近データでは、私立16大学平均で約60人、ワースト校では34人という割合になる大学もありました。

4年次は歯学部生にとって大きな関門です。歯学共用試験（CBTとOSCE）が令和6年4月に公的試験化され、合格しなければ5年次の臨床実習に進めない制度が全国統一基準で運用されはじめました。公的化後の最初の入学年度（令和3年度入学者）では、明海大学・神奈川歯科大学・愛知学院大学の4年次脱落率が前年度までの平均比で+8〜12pt動いています（ただし1年度分のみのデータのため「兆候」段階です）。

1年の留年は学費・生活費・機会損失を合わせて約1,500万円の負担増になります（詳しくは 留年・退学リスクと合格率の相関 で解説）。どの大学が4年次でつまずきやすいかは、受験校選びの段階で押さえておきたい情報です。

本記事では文部科学省・各大学公表の修学状況データをもとに、私立16大学の「ストレート5年到達率」と「4年次脱落率」をランキング形式で整理し、CBT公的化前後の比較もあわせて解説します（松本歯科大学は公表されているデータが他校と同じ土俵で比較できないため、本記事では16校で扱います）。

本記事で使う3つの指標と集計方法

本記事では私立歯学部の4年次の壁を3つの指標で整理します。「1〜3年次累計脱落率」「4年次脱落率」「ストレート5年到達率」の3つです。出典は各大学が公表する修学状況データで、文部科学省の指導のもと公開されているものです。

3指標の定義

各指標は入学者100人を分母にして、どの段階で何人が脱落し、何人が臨床実習にたどり着くかを一気通貫で見られるように設計しています。

• 1〜3年次累計脱落率：(入学者 – 4年次到達者) ÷ 入学者
• 4年次脱落率：(4年次到達者 – 5年次到達者) ÷ 入学者（分母は入学者に統一）
• ストレート5年到達率：5年次到達者 ÷ 入学者

ここで1点、大事な明示があります。修学状況データの構造上、「留年」と「退学」を区別することはできません。脱落者の中に休学中・留年中の学生と退学した学生の両方が含まれており、内訳は公表データから読み取れないためです。本記事では両者をまとめて「脱落」と表記します。

松本歯科大学を除外する理由

松本歯科大学は5年次進級者数に編入生が含まれるため、計算上ストレート到達率や脱落率が他校と同じ土俵で比較できません。本記事では16校（松本歯科を除く）で集計し、平均値・ランキングもすべて16校ベースで扱います。

データ欠損校の取り扱い

北海道医療大学・日本歯科大学・大阪歯科大学は令和3年度入学者の5年次データが現時点で未公表です。このため、令和3年度入学者の4年次脱落率はこの3校では計算できません。

ただし直近4年度入学者のうち3年度分のデータが揃っているため、直近4年度平均値・ランキングへの影響は限定的です。CBT公的化後（令和3年度入学者）の単年比較を扱うセクションでは、この3校は「データなし」として明示的に除外します。

なぜ4年次が壁になるのか（CBTとOSCE）

4年次終了時には歯学共用試験CBT（コンピューターベース知識試験）とOSCE（客観的臨床能力試験）が課されます。このふたつに合格しなければ5年次の臨床実習へ進むことができません。

令和6年（2024年）4月、歯学共用試験が公的試験化されました。CBTは全国統一基準（IRT481点以上）で機関が判定する形となり、これ以前のように各大学が独自裁量で合否を決めることはできなくなりました。さらに令和8年度からはCBT合格が歯科医師国家試験の受験要件になります。

ただし4年次脱落＝CBT不合格と断定はできません。一般教養科目の単位不足や健康上の理由による休学なども含まれるため、本記事ではCBTを主因の一つとして仮説扱いで進めます。

保護者向け補足：学費パンフレットには載らない、進学後にお子さまが直面する制度の実情です。私立歯学部は6年で2,000〜4,000万円を投じる進路であり、4年次の制度的な壁の存在は家計判断にも関わります。

ストレート5年到達率ランキング（私立16大学）

ここからが本記事の主軸です。入学した100人のうち何人が留年・休学なくストレートで5年次の臨床実習にたどり着けるのか──「ストレート5年到達率」で私立16大学を比較します。

直近4年度平均ランキング（H30〜R3入学者）

直近4年度入学者の直近4年度平均（H30〜R3入学者）で集計したランキングは以下の通りです。

上位2校（東京歯科・昭和医科）は1〜3年次の脱落率も4年次脱落率もともに低く、全学年を通じて優秀層を確保できている構造がうかがえます。3位の大阪歯科を加えた上位3校は、入学者の4人に3人がストレートで5年次に進めるレベルです。

ワースト3大学

下位校を見ると、ストレート5年到達率はかなり厳しい水準になっています。

• 16位 日本歯科大学（新潟） 41.9%
• 15位 奥羽大学 49.3%
• 14位 鶴見大学 49.7%

いずれも入学者の約半数しかストレートで5年次到達できていない構造です。上位2〜3校を除く中位校は僅差の団子状態となっており、年度次第で順位が大きく入れ替わる構造である点にも注意が必要です。

令和3年度入学者（CBT公的化後の最初の年度）で何が起きたか

CBT公的化の影響を最初に受けた世代が令和3年度入学者です。この年度に絞って3指標をまとめると、状況は一段シビアになります。

令和3年度入学者では明海大学が34.2%まで低下し、私立16校で最低となりました。神奈川歯科大学 51.0%、奥羽大学 40.5%もワースト圏に入っています。100人入学して34人しかストレート到達できない大学があるという事実は、受験校選びの段階で押さえておきたいポイントです。

なお、令和3年度入学者は1年度分のみのデータであり、ここから構造変化を断定することはできません。あくまで「兆候」として読み解く姿勢が必要です。

保護者向け補足：2,000〜4,000万円を6年で投じる進路で、ストレート到達できる確率が大学によって2倍近く違うという事実は、家計判断にも直結します。志望校選定の場でぜひ共有いただきたい数値です。

4年次脱落率ランキング

ストレート5年到達率を構成する2つの脱落率のうち、CBT・OSCEと最も関係が深い「4年次脱落率」を切り出して大学別に見ていきます。直近4年度平均（H30〜R3入学者）で集計した3指標対比表は次の通りです。

4年次脱落率ワースト5

4年次の壁が最も厚い大学を順に並べると次の通りです。

• 1位 明海大学 12.5%
• 2位 神奈川歯科大学 12.1%
• 3位 奥羽大学 11.7%
• 4位 鶴見大学 11.3%
• 5位 愛知学院大学 10.6%

16校平均（約7.6%）を3〜5pt上回っています。ワースト校では10人入学のうち1人以上が4年次の壁を越えられない計算です。

4年次脱落率ベスト3

逆に4年次の通過率が高い大学は次の通りです。

• 1位 昭和医科大学 2.9%
• 2位 北海道医療大学 3.0%
• 3位 日本歯科大学 3.6%

16校平均の半分以下、ワースト校とは約10ptの差があります。入学難易度・教育支援体制・進級判定基準の違いなど複数要因が想定されますが、公表データからは因果を断定できないため、ここでは傾向の記述に留めます。

CBT公的化（令和6年4月）前後で何が変わったか

令和6年4月、歯学共用試験（CBT・OSCE）が国の公的試験となりました。これ以前は合否判定が各大学の裁量に委ねられていましたが、公的化以降は全国統一基準（IRT481点以上）で機関が判定する仕組みに変わりました。

ただし注意したいのは、本記事で扱う「公的化後」のデータは令和3年度入学者の1年度分のみである点です。以下の動きは構造変化として確定したものではなく、現段階では「兆候」として読み取るべきものです。

公的化前後の4年次脱落率比較表

何を意味するか（仮説として）

急増した3大学（明海・神奈川・愛知学院）に共通するのは、公的化以前は学内基準で進級させていた可能性があり、全国統一基準により「大学が甘めに上げられなくなった」可能性がある、という仮説が成り立つ点です。ただしこれは可能性の一つであって、入学定員の変動・カリキュラム改訂など別の要因も否定できません。

一方で大幅に減少した4大学（岩手・鶴見・日本大・日本歯科新潟）は、1〜3年次での脱落が多く、4年次到達時点で学力水準が結果的に高まっている可能性が考えられます。いずれにせよ、令和3年度入学者の1年度分のみのデータで構造変化を語るのは尚早であり、来年公表される令和4年度入学者のデータでさらなる検証が必要です。

保護者向け補足：制度変更が進級ハードルを引き上げる方向に作用している兆候は確認できます。お子さまの大学選びでは、従来の平均値に加えて公的化後（令和3年度入学者以降）の数値もあわせてご確認ください。

OSCEの影響は軽微

参考として、共用試験のうちOSCE（CPX）本試験不到達率は0.82%（令和6年度・厚生労働省公表値：2,307人中19人）です。CBT本試験未達率24.7%との比は約30倍で、4年次の共用試験起因の脱落リスクはCBTがほぼ全量を占めると考えられます。

つまり実態上は「4年次脱落の主因はCBT」とみなして差し支えありません（因果は引き続き仮説扱い）。令和6年度のCBT本試験全体のIRT標準スコア平均は約544点（前後期合算・受験者2,297人、到達基準481点）でした。なお、本試験不到達者568人のうち560人が再試験を受験し、295人（52.7%）が再試験で合格に転じました。最終的なCBT不通過者は265人（欠席者8人を含めると273人）で、本試験受験者に対する最終不通過率は約11.9%と推計されます。本試験の不到達率24.7%がそのまま4年次留年率に直結するわけではない点は、押さえておきたいポイントです。

「早期ふるい落とし仮説」は本当か──統計的に検証

「1〜3年次で厳しく落とす大学は、4年次到達者の学力が高まり、4年次の脱落率は低くなる」──歯学部関係者の間でしばしば語られる説です。データで確かめてみました。

1〜3年次累計脱落率と4年次脱落率の相関係数はr = -0.071（16校）。統計的にはほぼ無相関で、トレードオフ仮説は全体傾向としては不支持です。

グループ別で見ても同様です。1〜3年累計脱落率20%以上のグループ（13校）の4年次脱落率平均は8.0%、20%未満グループ（3校：東京歯科・昭和医科・大阪歯科）の4年次脱落率平均は約5.9%。むしろ早期脱落の少ない上位校のほうが4年次脱落率も低い結果となっており、「厳しく落としているから後は安心」という見方は数値的には支持されません。

ただし個別校レベルでは以下の3タイプが確認できます。

• 早期型：日本歯科新潟（1〜3年52.5%・4年次5.6%）、岩手（40.5%・5.9%）
• 両方型：明海（27.3%・12.5%）、神奈川（30.2%・12.1%）、奥羽（39.1%・11.7%）
• 全学年低脱落型：東京歯科・昭和医科・大阪歯科

「早期で落としているから後は安心」という単純な見方は危険であり、4年次の壁も別途見ておく必要があります。なお、早期型・両方型のいずれにせよ、留年1年は約1,500万円のコストを伴う点は変わりません（詳しくは 留年・退学リスクと合格率の相関 を参照）。

受験生・在学生が押さえておくべきこと

4年次の脱落率・ストレート5年到達率は大学選びの段階で見ておきたい指標ですが、「全部の指標を細かく見る」ことを求めるのは現実的ではありません。シンプルな見方と、入学後にできる対策を整理します。

受験生は「ストレート合格率」を軸に見る

偏差値・学費に加えて、まずは「ストレート合格率」（入学から6年で国家試験合格まで到達できた割合）を志望校選びの一つの目安にしてください。各校の特徴（早期型・両方型・全学年低脱落型）を志望理由とあわせてざっくり押さえておけば、入学後に直面する壁の種類がイメージしやすくなります。CBT公的化後（令和3年度入学者以降）の数値は今後も注視すべきポイントです。

在学生は「自分の大学の特徴」を知っておく

自分の大学が早期型・両方型・全学年低脱落型のどれに該当するか把握することが第一歩です。早期型の大学なら1〜2年次の基礎科目で取りこぼさないことが最重要で、ここを確実にクリアすれば4年次の壁はむしろ低く感じるでしょう。両方型の大学なら1年次から計画的にCBT対策を始め、4年次直前で焦らない準備が効きます。

低学年からしっかり学習習慣を身につけ、着実に進級していけば、ストレート合格は十分に手の届く目標です。 数値の厳しさに気を取られすぎず、自分の立ち位置を客観視し、1年1年を確実に積み上げる姿勢が最終的にものをいいます。

保護者向け補足：学習環境のサポート（自習スペース・通学時間・生活リズム）まで含めて支えていただく視点が大切です。勉強そのものはお子さまが主体ですが、それを取り巻く生活面の安定が学習習慣の継続を支えます。

まとめ

私立歯学部16大学のストレート5年到達率は、平均で約60%、ワースト校では34%にまで落ち込みます。CBT公的化（令和6年4月）後の最初の入学年度（令和3年度）では、明海・神奈川・愛知学院の4年次脱落率が+8〜12pt動きました（ただし1年度分のみのデータで「兆候」段階です）。

本記事の要点を整理します。

• ストレート5年到達率は大学差最大46pt。受験校選びの段階で確認しておきたい指標
• CBT公的化により「大学が甘めに上げられなくなった」可能性（あくまで仮説）。今後令和4年度入学者の動きに注目
• 「早期ふるい落とし仮説」は統計的に成立せず（r = -0.071）。早期も4年次も低脱落の大学が真の上位
• OSCEの影響は軽微、4年次脱落の主因はCBTとみなしてよい
• 留年1年は約1,500万円のコスト（詳細は 留年・退学リスクと合格率の相関 ）

低学年から学習習慣を身につけ、着実に進級していけば、ストレート合格は十分に手の届く目標です。 数値で見るとシビアな大学もありますが、自分の大学の特徴を知り、壁の位置を予測して準備すれば、十分に越えていけます。

※本記事のデータは2026年4月時点の集計です。最新情報は必ず各大学公式サイトでご確認ください。

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歯学部データ分析官

入試・教育データの分析を専門

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歯科・医療系の教育分野に関わりながら、長年にわたって歯学部の入試・修学データを独自に収集・分析してきました。 このサイトを立ち上げたきっかけは、「受験生や保護者が本当に必要な情報が、どこにも整理されていない」という現実でした。大学のパンフレットに並ぶ「新卒合格率90%以上」という数字。しかしその裏に、入学者の半数近くが6年で卒業できていないという現実があります。 現実を知らないまま歯学部に入学し、留年・退学を繰り返す。夢だったはずの歯科医師への道が、気づいたときには遠のいている。取り戻せない時間だけが積み重なっていく——そういうケースを何度も見てきました。人生の大切な時期が思い描いたように進まなくなること、その重さを知っているからこそ、「入学前に正しい情報があれば」という思いと、「入学後も気を抜かずに学び続ける必要があることを知ってほしい」という願いでこのサイトを運営しています。 このサイトが大切にしていること 厚生労働省・文部科学省・各大学公式サイトの一次資料のみを使用 「ストレート合格率（修業年限内合格率）」を最重要指標として分析 数字の背景・注意点まで丁寧に解説 受験生だけでなく、お子さんの進路を一緒に考える保護者の方にも、後悔のない大学選びのお役に立てれば幸いです。