歯学部広告の「合格率」に要注意！文科省公表データで分かる事実

本記事の目次

1. よく利用される歯科医師国家試験合格率
2. 標準修業年限内での歯科医師国家試験合格率
3. 文科省公表資料「歯学部歯学科の学科別の修学状況等」
4. まとめ

後述する「標準修業年限内での合格率」と比較しやすくするため、最新の第118回ではなく、一つ前の第117回のデータを使用しています。
※第118回の標準修業年限内合格率が現時点では公表されていないため

今回ご紹介した通り、広告でよく利用される「新卒合格率」と「修業年限内合格率」には大きなギャップがあります。

受験生や保護者に対して、「最短で歯科医師になれるのは半数強しかいない」という厳しい現実を伝えると、歯学部志望者が減少してしまう懸念があるため、各大学としても広告で「修業年限内合格率」を積極的に用いにくい事情があると考えられます。

しかし、本来受験生や保護者に伝えるべき大学の教育カリキュラムの魅力は、「入学した学生を6年間のカリキュラムで育成し、国家試験に合格させる力」にあるべきであり、その評価指標としては「修業年限内合格率」を用いるのが妥当だと私は考えています。

文部科学省が公表している「歯学教育の改善・充実に関する調査研究協力者会議」での議論においても、「最低修業年限での歯科医師国家試験合格率の向上」が課題とされており、各大学にはその改善が期待されています。

「新卒合格率の向上」を目的とする場合と、「最低修業年限での歯科医師国家試験合格率の向上」を目的とする場合では、大学の取り組み内容も異なってきます。「新卒合格率の向上」だけを重視すると、卒業判定を厳格化し、国家試験に合格できる見込みのある学生のみを卒業させる、といった6年生を対象とした対策に偏る可能性があります。しかし、「最低修業年限での歯科医師国家試験合格率の向上」を目指すのであれば、大学は6年間を通じた人材育成に真剣に取り組む必要があり、それこそが受験生や保護者にとって望ましい取り組みだと考えます。

以上の点から、今後の歯学部選びにおいては、「修業年限内合格率」を重視する受験生が増え、それに応じて各大学の教育カリキュラムも改善されていくことを期待しています。そして、歯学教育がさらに充実し、関わるすべての人がより良い環境で学び・活躍できるようになることを願っています。